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東急不動産ホールディングス(株)

  • 業種不動産業
  • 市場東証1部

株主様ご優待券

<3月末、9月末>
①宿泊優待券(リゾートホテル)
②宿泊優待共通券(東急ステイ、旧軽井沢KIKYOキュリオ・コレクション by ヒルトン、パラオ パシフィック リゾート)
③スポーツ優待共通券(ゴルフ場・スキー場・東急スポーツオアシス)
④買物優待カード(東急ハンズ割引)※3月末のみ

100株以上① 1枚   ② 2枚   ③ 2枚    ④ ―

500株以上① 2枚   ② 4枚   ③ 4枚    ④ 1枚(5%割引カード)

1,000株以上① 4枚   ② 6枚   ③ 6枚    ④ 1枚(5%割引カード)

5,000株以上① 8枚   ② 12枚   ③ 12枚   ④ 1枚(10%割引カード)

上記に加え、


カタログギフト

【継続保有株主優遇制度】
<3月末>3年以上継続保有
東急ハンズ商品を中心にリゾートホテル・ゴルフ場・スキー場等の施設利用券や自社グループの通販サイト「逸品おとりよせ」の食品メニュー、森林保全活動への寄付等からお好きな1品を選択。

500株以上2,000円相当

1,000株以上5,000円相当

5,000株以上10,000円相当

※3年以上継続保有:自社の株主名簿に、同一株主番号で、当該3月末日割当日を含む直近7回の割当日(3月末日、9月末日)に継続して記載された株主さまに対し、その7回の割当日に保有されていた最小株式数に応じて贈呈。
※カタログギフトのリゾート施設利用券は、株主様ご優待券との併用が可能。


掲載されている写真は優待品の一例であり、実際の商品と異なる場合がございますのでご留意ください。

前日の終値
株価 676
優待利回り
配当利回り
2.36%
実質利回り
2.36%

※優待利回りは表示されている優待内容、配当利回りは実績を元に掲載しております。詳しい説明は表示内容についてをご覧ください。


株主優待基本情報

権利確定月 3月末日・9月末日 | 年2回実施
単元株数 100株
優待のポイント 継続保有株主優遇制度のカタログギフトは、東急ハンズの商品を中心に、リゾートホテル・ゴルフ場・スキー場利用でのお支払いにご利用可能な施設利用券や自社グループの通販サイト「逸品おとりよせ」の食品メニュー、森林保全活動へのご寄付等からお好きな一品をお選びいただけます。
優待の種類
  • 飲食料品
  • ファッション
  • 日用品・家電
  • 食事(割引)券
  • 買物・プリペイドカード
  • 娯楽・芸術
  • スポーツ
  • 交通・旅行
  • 宿泊
  • その他
  • オリジナル(限定)
優待の選択制 あり
株数による格差 あり
長期保有優遇 あり
社会貢献寄附制度 あり

シミュレーション

ご所有株式数 優待内容 配当金(年間) ご購入予算
100株 3月末
宿泊優待券:1枚
宿泊優待共通券:2枚
スポーツ優待共通券:2枚
9月末
宿泊優待券:1枚
宿泊優待共通券:2枚
スポーツ優待共通券:2枚
1,600円 67,600円
500株 3月末
宿泊優待券:2枚
宿泊優待共通券:4枚
スポーツ優待共通券:4枚
買物優待カード:1枚(5%割引カード)
【3年以上保有】
カタログギフト:2,000円相当
9月末
宿泊優待券:2枚
宿泊優待共通券:4枚
スポーツ優待共通券:4枚
8,000円 338,000円
1,000株 3月末
宿泊優待券:4枚
宿泊優待共通券:6枚
スポーツ優待共通券:6枚
買物優待カード:1枚(5%割引カード)
【3年以上保有】
カタログギフト:5,000円相当
9月末
宿泊優待券:4枚
宿泊優待共通券:6枚
スポーツ優待共通券:6枚
16,000円 676,000円
5,000株 3月末
宿泊優待券:8枚
宿泊優待共通券:12枚
スポーツ優待共通券:12枚
買物優待カード:1枚(10%割引カード)
【3年以上保有】
カタログギフト:10,000円相当
9月末
宿泊優待券:8枚
宿泊優待共通券:12枚
スポーツ優待共通券:12枚
80,000円 3,380,000円
※1株当たり配当金:16.0円
※2020年3月期の配当実績をもとにしています。

優待企業紹介

東急不動産ホールディングス(株)から投資家の皆さまへ

変革と向き合い、未来のライフスタイルを生み出す企業集団へ

代表取締役社長西川 弘典

 東急不動産ホールディングスグループは、1918年、理想の街づくりを目指して先駆的に取り組んだ田園都市株式会社を原点に、創業の精神である「挑戦するDNA」を継承し、さまざまな社会課題の解決に取り組んでまいりました。また「お客さまへの想い」を大切にしながら、絶え間ない価値創造を通じて、豊かで健やかな社会の実現に向け、ハコやモノの枠を超えてライフスタイルを創造・提案してまいります。

当社グループが持つ事業領域

 現在当社グループは、持株会社である東急不動産ホールディングスのもと、東急不動産、東急コミュニティー、東急リバブル、東急ハンズ、東急住宅リース、学生情報センターの主要6社を中心に100社以上で構成される企業集団を形成し、都市事業、住宅事業、管理事業、仲介事業、ウェルネス事業、ハンズ事業、次世代・関連事業の7つの事業を展開しています。
 純粋持株会社としての東急不動産ホールディングスの役割は、事業環境の変化に合わせ、中長期的な視点からグループ内の全体最適を常に図り続けることです。「経営と執行の分離」を明確にし、事業会社での戦略実行の迅速化に努めるとともに、事業会社間の枠を超えて事業を推進することで、当社グループが持つ事業領域の広さを真の強みに高めてまいります。

独自性のある価値創造

 当社グループの独自性は、「時間軸での価値創造」と「空間軸での価値創造」という2つの視点で語ることができます。「時間軸」では、お客さまのあらゆるライフステージで多彩なサービスを提供し、新しいライフスタイルを創造しています。一方の「空間軸」では、街のあらゆるシーンにおいて、幅広いビジネス領域を活かした価値創出を行っています。

 学生からビジネスパーソン、ファミリー、シニアまで、あらゆる世代のお客さまに、それぞれのライフステージに応じた多彩なサービスを提供しています。さまざまな生活シーンで「住まい方」「働き方」「過ごし方」を提案することが、新しいライフスタイル創造へとつながります。

都市生活からリゾートライフまで、街のあらゆるシーンで、ハコやモノの枠を超えたライフスタイル創造を行っています。不動産開発を起点にした幅広い領域での価値創造が、管理、仲介、運営などの多様なビジネスモデルを生み出し、収益の源泉となっています。

愛され続ける企業グループをめざして

 当社グループではこれまでも、街や社会に新しい価値を生み出し、事業活動を通じて社会課題を解決してまいりました。この新しい価値を生み出すためのキーワードがライフスタイル創造です。

 当社グループは、不動産というハコを起点にビジネスを展開した「ライフスタイル創造1.0」から進化を続け、ハコを活かしたソリューションを提案する「ライフスタイル創造2.0」を経て、現在は、あらゆる生活シーンを融合させていく「ライフスタイル創造3.0」を提唱しています。
 これまでは、幅広い事業領域を強みとしてきましたが、各事業の厚みや事業間シナジーの追求によって事業ポートフォリオの再構築を図り、事業ウイングの広さを真の強みに変えることで、「ライフスタイル創造3.0」を実現してまいります。
 ライフスタイル創造を通じて、当社グループはさまざまな社会課題の解決に努めています。そして、事業を通じた提供価値を社会的価値に変え、すべてのステークホルダーの満足度を高めることによって、企業価値の向上を図っています。あらゆるステークホルダーから信頼されるとともに、絶え間ない価値創造によって、グループとしての考え方や取り組みに共感をいただくことで、信頼を超え、愛される企業グループとなることをめざしてまいります。

動画案内

グループロードマップ2020

企業情報

東急不動産ホールディングス株式会社は、2013年10月に設立された持株会社で、傘下に東急不動産、東急コミュニティー、東急リバブル、東急ハンズ、東急住宅リース、学生情報センターならびに各々の関連会社を有しています。都市事業、住宅事業、管理事業、仲介事業、ウェルネス事業、ハンズ事業、次世代・関連事業の7つの事業によって、社会とともに持続的な発展を目指しています。

住所 〒154-0043
東京都渋谷区道玄坂1-21-1
担当部署 グループ総務部 文書株式グループ
TEL 03-6455-2657

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業績情報(連結)

決算期 2016.03 2017.03 2018.03 2019.03 2020.03
売上高
(百万円)
815,479 808,503 866,126 901,884 963,198
営業利益
(百万円)
68,750 73,227 77,519 80,205 79,312
当期純利益
(百万円)
28,718 31,518 35,185 37,459 38,611
EPS(円) 47.18 51.77 57.8 56.84 53.7
BPS(円) 687.92 726.59 768.85 780.78 811.04
1株当たりの
配当金(円)
12 13 14.5 15.5 16

TDnet情報

TDnet(適時開示情報閲覧サービス)にて開示された情報を掲載しております。

2021/02/08 2021年3月期 第3四半期決算短信〔日本基準〕(連結)
2020/12/25 2020 統合報告書(前半)
2020/12/25 2020 統合報告書(後半)
2020/12/25 2020 Integrated Report(1/2)
2020/12/25 2020 Integrated Report(2/2)

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